交通事故後レントゲンを撮らないのは危険？撮影すべき理由と骨折が見つからない時の検査法

交通事故にあったら、痛みが軽くても早めにレントゲンを撮っておくことが望ましいです。事故直後は緊張で痛みを感じにくく、数日たってから症状が出ることがあるためです。レントゲンでは骨折や脱臼の有無を確認でき、事故と症状の関係を示す記録にもなります。ただし、靭帯や筋肉、神経の損傷は写りにくく、異常なしと言われても痛みが続く場合があります。その際は断面画像検査や超音波検査などの追加検査を検討します。本記事では、受診の目安となる事故後3日以内の動き方、撮影の流れ、骨折が見つからない時の原因、撮影後の手続きまでを解説します。

1. 交通事故後にレントゲンを撮らないのは危険？結論から解説

交通事故にあった場合は、痛みが軽くても、できるだけ早い時期にレントゲン撮影を受けておくことをおすすめします。撮影を受けずに過ごすと、骨に生じた異常に気づかないまま日常生活や仕事を続けてしまい、症状が長引く可能性があります。あとから痛みが強くなったときに、事故との関係を確認しにくくなることも考えられます。

ここでは、痛みがなくても撮影をすすめる理由と、事故直後に症状が表れにくい仕組みを整理します。

1.1 痛みがなくても交通事故後はレントゲン撮影をすすめる理由

交通事故では、車同士の速度が低くても、体に想像以上の力が加わることがあります。シートベルトで体が固定される、ハンドルや座席に体をぶつける、とっさに手足を踏ん張るといった動きが、一瞬のうちに重なるためです。外から見て腫れや出血がなくても、骨の内部にひびが入っていたり、わずかにずれが生じていたりすることがあります。

骨の異常は、触っただけでは判断できません。レントゲン撮影をすれば、骨の並び方や形、ひびやずれの有無を画像で確認できます。体の状態を早めに把握しておくと、その後の通院先での説明や、日常生活で控えるべき動作の見通しも立てやすくなります。

痛みが軽くても見落とされやすい例を、事故の場面ごとにまとめます。

もうひとつの理由は、事故直後の記録が残るかどうかで、その後の説明のしやすさが変わるためです。事故から日数がたって痛みを訴えた場合、画像がないと、その痛みが事故によるものか、別の出来事によるものかを示す材料が限られます。この点の詳しい内容は、後の章で改めて取り上げます。

なお、レントゲンは骨の状態を見る検査です。靭帯や筋肉、神経などの損傷は写りにくいため、撮影で異常がなかったことは、体のどこにも損傷がないことを意味しない点も覚えておいてください。写らない損傷や追加の検査については、別の章で説明します。

1.2 事故直後は症状が出ないケースが多い

事故の直後は、痛みが出ないまま過ごせてしまうことが少なくありません。事故の衝撃で緊張や興奮の状態になると、痛みを感じにくくなることがあると考えられているためです。警察への連絡、相手とのやり取り、車の移動や保険会社への連絡など、やるべきことが続くあいだは、自分の体に注意が向きにくくなります。

また、首や腰まわりの筋肉や靭帯が傷ついた場合、炎症が広がるにつれて痛みが強まることがあります。事故当日は軽い違和感だけでも、翌日以降に首が回らない、頭が重い、腕にしびれが出るといった変化が表れる例があります。

症状の出方の目安は、次のとおりです。個人差が大きく、必ずこの通りに進むわけではありません。

痛みの有無だけで「大丈夫」と判断すると、受診の機会を逃しやすくなります。事故にあった日は、痛みがなくても体を動かしたときの違和感や、首や背中の張りを確認してください。違和感がある場合や、事故の衝撃が大きかったと感じる場合は、早めに撮影を受けておくと安心です。

次のような症状がある場合は、時間をおかずに受診を急ぐ必要があります。

• 意識がぼんやりする、繰り返し吐き気や嘔吐がある
• 強い頭痛や激しいめまいが続いている
• 手足にしびれや力の入りにくさがある
• 動かせないほどの痛みや、明らかな変形、腫れがある
• 胸の痛みで深く息を吸えない

これらは救急での対応が必要になる場合もあります。救急搬送された場合や夜間の対応については、受診のタイミングを扱う章で説明します。

2. 交通事故でレントゲンを撮影すべき4つの理由

交通事故の直後は、気が動転していて体の状態を正しく把握しにくいものです。レントゲン撮影には、次の4つの目的があります。

2.1 骨折や脱臼を早期に発見するため

事故で受けた衝撃は、体の見えない部分にも及びます。外から見て腫れや変形がなくても、骨にひびが入っていたり、関節がずれていたりすることがあります。骨折があっても、歩ける、腕が動かせるという理由だけでは、骨に異常がないとは判断できません。骨のひびのような小さな損傷では、打撲との区別が見た目や痛みの強さだけではつきにくいためです。

事故の態様によって、傷めやすい部位には傾向があります。

脱臼も同じです。肩や肘、指の関節は、衝撃で一度ずれたあとに自然に戻る場合があります。そのため痛みが残るだけで、変形がはっきりしないことも考えられます。関節の周囲に骨折を伴っていることもあるため、見た目では判断がつきません。

骨折や脱臼を早く把握しておく意義は、その後の対応を誤らないための土台になる点にあります。骨に損傷がある状態で患部に強い力が加わったり、無理に動かしたりすると、ずれが大きくなる可能性があります。回復までの期間が延びることも考えられます。骨の状態を先に確認しておけば、安静にすべき範囲や、日常生活で避ける動作を具体的に考えやすくなります。

2.2 むち打ちなど他の損傷を見分ける手がかりになるため

レントゲンは骨の状態を映す検査です。筋肉や靭帯、神経といった軟らかい組織は、写真に直接は写りません。それでも撮影する価値があるのは、骨に異常がないと確認できること自体が、痛みの原因を骨以外に絞り込む手がかりになるためです。

首の痛みを例に考えてみます。追突事故のあとに首の痛みや重だるさが出ている場合、原因としては骨折のほか、首まわりの筋肉や靭帯の損傷、いわゆるむち打ち症（頚椎捻挫）が考えられます。骨折であれば安静や固定が優先されますが、骨に問題がなければ、筋肉や関節の状態に合わせた施術や運動の進め方を検討できます。骨折の可能性を先に除いておくことで、次にどこを見ていくかが明確になります。

骨の並びや形も確認できます。頚椎の自然なカーブが失われていないか、骨と骨の間隔が極端に狭くなっていないか、骨がずれていないか、といった点です。ただし、こうした所見が事故によるものか、以前からの変化なのかは、1枚の画像だけでは断定できません。年齢とともに骨の形が変わっている方も多く、その場合は症状の出方や経過もあわせて見る必要があります。

この表のとおり、レントゲンですべてがわかるわけではありません。撮影結果が出たら、その見方を知っておくことも大切です。レントゲンで異常が見つからないことは、痛みや不調がないことを意味しません。写らない損傷については、別の検査や施術時の確認で見ていく流れになります。

2.3 事故と症状の因果関係を客観的に示すため

事故の数日から数週間後に、首や腰の痛み、手足のしびれが強まってくるケースは珍しくありません。後から症状を訴えた場合、事故との関係を保険会社から問われることがあります。そのとき、本人の記憶や感覚だけでは、説明の裏づけとして弱くなりがちです。

事故後の早い時期に撮影した画像があれば、その時点の骨の状態が、撮影日とともに記録として残ります。後日に症状が悪化したり、新たに別の部位の痛みが出たりしたときも、事故直後の状態と比べられます。たとえば、骨の変形が事故の直後からすでにあったのか、その後の経過で変化したのかを確認する材料になります。

ここで注意したいのは、画像だけで因果関係が決まるわけではない点です。事故の状況、受傷した直後の症状、通院を始めた時期、その後の経過などを総合して見られます。画像は、その中の客観的な資料のひとつと考えてください。

一方で、事故から日が空いてから初めて受診した場合や、通院の間隔が大きく空いた場合には、事故以外の原因で痛みが出たのではないかと指摘される余地が生じやすくなります。早めの撮影は、事故直後の状態を示す材料を確保するという意味でも役立ちます。通院の時期については、後の章で詳しく触れます。

2.4 後遺障害の等級認定や示談交渉で不利にならないため

治療を続けても症状が残った場合、自賠責保険に後遺障害等級の認定を申請することがあります。審査では、症状の内容や経過に加えて、画像資料などの客観的な所見が重視されます。

むち打ち症で多く問題になる神経症状には、主に次の2つの等級があります。

どの等級に該当するかは、画像所見だけでなく、症状の一貫性、通院の頻度や期間、神経学的な検査の結果などから総合的に判断されます。レントゲンの画像は、その審査で参照される資料のひとつです。撮影していなければ、事故直後の骨の状態を示せず、症状の裏づけが乏しいと受け止められる可能性があります。

示談交渉でも同じことがいえます。症状が長引いたとき、保険会社から「骨に異常はなかったのだから、通院はもう必要ないのではないか」と通院の打ち切りを提案されることがあります。そのとき、撮影の記録があれば、骨以外の損傷が疑われる状態で通院していたという経緯を説明しやすくなります。撮影を見送ったまま時間が経つと、症状の存在や通院の必要性を後から示すのが難しくなる場合があります。後遺障害の申請や示談の具体的な手続きは、別の章で扱います。

3. 交通事故のレントゲン撮影を受けるタイミングと受診先

レントゲン撮影は、受けるタイミングと受診先の選び方で、その後の経過や手続きのしやすさが変わります。ここでは、いつ受診するのがよいか、どこで受診するのか、事故の状況によって対応がどう変わるのかを整理します。

3.1 事故当日から3日以内の受診が望ましい理由

受診の時期は、事故当日、遅くとも2〜3日以内が目安です。理由は大きく2つあります。

1つ目は、症状の出方です。事故直後は気が張っていて痛みを自覚しにくく、翌日以降に首や腰の痛みが強くなることがあります。痛みが出てから受診を考えると、その間に日常の動作で症状が重くなる場合があります。

2つ目は、事故との結びつきの確認です。受診までに日数が空くと、保険会社から「事故とは別の原因ではないか」と見られる可能性があります。事故当日や翌日の記録があれば、事故後の状態を時系列で説明しやすくなります。

受診時期ごとの考え方は、次のとおりです。

仕事や育児などで当日の受診が難しい場合も、まず事故の翌日に時間をつくって受診することをおすすめします。受診が遅れた場合は、診察の際に事故の日時や状況、受診が遅れた事情を伝えてください。

3.2 整形外科と整骨院の違い

交通事故後の通院先として、病院の整形外科と整骨院のどちらにするか迷う方は少なくありません。両者の大きな違いは、レントゲンなどの画像検査と診断書の発行ができるのは病院側であり、整骨院ではできない点です。

事故後はまず画像検査のできる病院でレントゲン撮影を受け、骨の状態を確認してから、必要に応じて整骨院での施術を組み合わせる流れが基本です。骨折や脱臼がある状態で、画像検査を受けずに施術を始めるのは避けたほうがよいと考えられます。

病院と整骨院を並行して利用する場合は、それぞれの通院先を保険会社に伝えておきましょう。連絡がないまま通院先を増やすと、あとから手続き上のやりとりが煩雑になることがあります。病院では数週間に1回ほど経過を診てもらい、整骨院では日々の痛みやこわばりの変化を相談するという使い分けをする方もいます。

3.3 救急搬送された場合や夜間に事故にあった場合の対応

事故の状況によっては、通常の受診の流れどおりに動けないことがあります。ケース別の対応は次のとおりです。

救急搬送では、命に関わる損傷の確認が優先されます。そのため、首や腰の細かな痛みは、搬送先の検査で十分に確認されないまま帰宅となることもあります。帰宅後に痛みが強くなった場合は、搬送先で受けた検査を伝えたうえで、あらためて受診してください。

夜間は、受診できる病院が限られます。軽い痛みだけだからと我慢して放置せず、翌日の受診を前提に、事故当夜のうちに痛みの部位や程度を記録しておくことが役に立ちます。頭を強く打った場合は、事故直後に症状がなくても、数時間から翌日にかけて症状が現れることがあるため、ひとりで過ごさず、家族に様子を見てもらうと安心です。

なお、事故の直後には、症状の有無にかかわらず警察へ連絡し、事故の届け出をしておく必要があります。人身事故への切り替えなど届け出後の手続きについては、後の章で扱います。

4. 交通事故のレントゲンで撮影される主な部位と流れ

交通事故でのレントゲン撮影は、全身を一律に撮るものではありません。事故の状況と痛みや違和感のある場所をもとに、撮影する部位と方向が決まります。ここでは、撮影される部位、受診から診断までの流れ、枚数と所要時間の目安を順に説明します。

4.1 頚椎や腰椎など撮影される部位

撮影の対象になりやすいのは、衝撃が加わった部位と、痛みやしびれを訴えている部位です。追突されたときは首と腰、ハンドルやシートベルトで胸を強く押さえたときは胸部、転倒したときは手首や肩、といった具合に、事故の場面によって対象が変わります。

首は、事故後に痛みを訴える方が多い部位です。頚椎では、正面と側面に加えて、一部の首の骨が重なって見えにくい箇所を確認するため、口を開けた状態での撮影が行われることがあります。首を前に倒した状態と後ろに反らした状態で撮影する方法もあり、動かしたときの骨の安定性を調べる目的で用いられます。ただし、痛みが強いときは無理に動かす撮影は避けられるため、すべての方が受けるわけではありません。

痛みがない部位でも、事故の状況によっては撮影の対象になることがあります。腰を打った方が首や背中の痛みを自覚していなかったり、膝を強く打った方が股関節にも衝撃を受けていたりするためです。痛みの強い場所に意識が向きやすいので、ぶつけた場所や、事故後に少しでも違和感のある場所はすべて伝えておくことが大切です。

4.2 受診から撮影、診断までの流れ

受診から診断までの流れは、施設によって細かな順序が前後することがあります。一般的には次のように進みます。

撮影の順番は、痛みの強さによっても変わります。強い痛みがあるときや、骨折の疑いが高いときは、先に撮影してから問診に進むことがあります。首を強く痛めている場合は、頭や首を支えた状態で慎重に撮影が進められることがあり、通常より時間がかかることがあります。

画像の確認では、骨の形や並び、骨と骨の間の幅、骨の輪郭の途切れなどを見ます。撮影当日の画像で骨に異常が見つからなくても、時間が経ってから骨折線がはっきり見えてくる場合があります。そのため、痛みが続くときは、経過を見ながら再度の撮影を検討することもあります。

4.3 撮影枚数や所要時間の目安

撮影枚数は、撮影する部位の数と、1か所あたりの撮影方向の数で決まります。以下はあくまで目安で、施設の方針や症状によって変わります。

1か所の撮影にかかる時間は、姿勢を整える時間を含めて数分程度が一般的です。受付から会計までを通した所要時間は、混雑状況や撮影部位の数、画像の確認にかかる時間によって変わり、1時間前後を見ておくと余裕をもって動けます。複数の部位を撮影する場合や、混み合う時間帯には、これより長くなることもあります。

痛みが強いと、撮影台に横になる動作や、姿勢を保つこと自体が負担になります。付き添いの方がいると、着替えや移動の補助、問診の補足に役立ちます。撮影当日は、着脱しやすく金属の少ない服装で来ると、準備の時間を短くできます。

5. 交通事故のレントゲン費用は誰が負担する？

交通事故で受けたレントゲン検査の費用は、事故の原因をつくった加害者側が最終的に負担するのが基本的な考え方です。ただし、受診した日に窓口でお客様自身が支払うのか、保険会社が受診先に直接支払うのかは、事故の状況や使う保険によって変わります。ここでは、自賠責保険、健康保険、任意保険、労災保険のそれぞれについて、費用がどのように扱われるかを整理します。

5.1 自賠責保険を使った場合の自己負担

自賠責保険は、すべての自動車やバイクに加入が義務づけられている保険で、人身事故の被害者を救済するための制度です。ケガの治療に関する費用のほか、通院にかかった交通費、休業による収入の減少、慰謝料などが補償の対象になります。レントゲン検査は、ケガの状態を調べるために必要な検査として、治療費の一部に含まれます。物損事故として処理された場合は自賠責保険の対象外になるため、人身事故への切り替えが必要になることがあります。切り替えの手続きは、最終章で詳しく扱います。

窓口での支払い方法は、主に次の2つに分かれます。

加害者が任意保険にも加入している場合は、任意保険の会社が自賠責保険の分もまとめて対応する「一括対応」が行われることがよくあります。この場合は、お客様が窓口で支払う場面はほとんどありません。一方、加害者が任意保険に未加入だったり、保険会社との連絡が遅れていたりすると、立て替えが必要になることがあります。立て替えた場合に備えて、領収書と明細書は必ず保管しておきましょう。後日の請求で必要になります。

自賠責保険には、ケガに対する支払いの上限額が定められています。レントゲン検査だけで上限に達することは考えにくいものの、通院が長引いて治療費や慰謝料が積み重なると、上限に近づく場合があります。上限を超えた分は、加害者本人や任意保険に請求する流れになります。

被害者側にも事故の責任がある場合は、過失割合が影響します。自賠責保険では、被害者の過失が7割以上になると、傷害に対する支払いが減額されると定められています。過失が7割未満であれば、傷害に関しては減額されません。

5.2 健康保険を使って受診する場合の注意点

交通事故のケガでも、健康保険を使って受診することは可能です。「事故のケガには健康保険が使えない」という話を聞くことがありますが、これは誤解です。ただし、健康保険を使うときは、加入先の健康保険組合や協会けんぽ、市区町村の国民健康保険に「第三者行為による傷病届」を提出する必要があります。加害者がいる事故では、健康保険が一時的に費用を負担し、後から加害者側へ請求する仕組みになっているためです。

健康保険を使う場合の主な注意点は、次のとおりです。

健康保険を使うと、窓口で支払う金額を抑えられる場合があります。特に、被害者側の過失割合が大きい事故では、健康保険を使うことで最終的な自己負担が軽くなることがあります。これは、健康保険を使わない場合は受診先が費用を独自に設定でき、同じ検査でも総額が大きくなりやすいためです。過失割合に応じた負担分が、そのぶん増えてしまうことがあります。

注意が必要なのは、保険会社が一括対応をしている場合です。保険会社が窓口に直接支払う形で話が進んでいるときに、途中から健康保険へ切り替えると、手続きが複雑になることがあります。切り替えを考えるときは、先に加害者側の保険会社へ連絡し、健康保険を使いたい旨を伝えておくと、手続きが滞りにくくなります。

なお、仕事中や通勤中の事故は、健康保険ではなく労災保険が優先されます。この場合は健康保険を使えないため、次の項目で説明する手続きが必要です。

5.3 任意保険や労災保険との関係

自賠責保険や健康保険のほかにも、事故の状況によって使える保険があります。それぞれの役割は次のように分かれます。

加害者側の任意保険は、事故の相手が加入している場合に、示談交渉の窓口になります。レントゲン検査の費用も治療費として扱われ、保険会社が支払いを引き受けるのが一般的です。ただし、保険会社が治療費の支払いを一定の時期で打ち切ることもあるため、通院が長引く場合は、支払いの範囲や期間を保険会社に確認しておくと安心です。

ご自身の任意保険に人身傷害保険が付いている場合は、事故の相手との交渉が長引いたり、被害者側の過失が大きかったりしても、契約の範囲内で補償を受けられる可能性があります。補償の内容や請求の手順は契約ごとに異なるため、保険証券や契約内容を確認し、加入している保険会社へ問い合わせてください。

労災保険は、通勤中や業務中の事故で使える制度で、勤務先を通じて手続きを進めます。加害者がいる事故では「第三者行為災害届」の提出が必要です。同じ損害について、労災保険と自賠責保険の両方から二重に支払いを受けることはできません。どちらを先に使うかによって手続きや受け取り方が変わるため、勤務先の担当者や労働基準監督署に相談しながら決めると、手続きの行き違いを防げます。

6. レントゲンで骨折が見つからないのに痛い時の原因

レントゲンで「骨に異常は見られません」と伝えられても、痛みやしびれが続くことは珍しくありません。レントゲンは骨の形やずれを確認することには向いていますが、骨以外の組織の損傷や、骨の内部で起きている変化は写りにくいという特徴があります。つまり、異常なしという結果は「骨折や脱臼が確認されなかった」という意味にとどまり、痛みの原因がないことまでは示していません。

6.1 レントゲンに写りにくい損傷の種類

交通事故では、体に強い力が一瞬でかかります。骨が耐えた場合でも、周囲の筋肉、靭帯、椎間板、神経、骨の内部などに負担が及ぶことがあります。代表的なものを、レントゲンでの見え方とあわせて整理します。

6.1.1 靭帯損傷や筋肉の損傷

靭帯は骨と骨をつなぎ、関節を安定させる組織です。事故の衝撃で関節が本来の範囲を超えて動かされると、靭帯が引き伸ばされたり、一部が切れたりすることがあります。いわゆる捻挫がこれにあたり、損傷の程度は、軽く伸びた状態から完全に切れた状態まで幅があります。足首や膝、手首、首などで起こりやすい損傷です。

筋肉も、衝撃や急な力で引き伸ばされると、線維が傷ついて内出血や腫れを起こします。シートベルトが当たった胸や肩、ハンドルやダッシュボードにぶつけた部位には、打撲による筋肉の損傷が生じることもあります。筋肉や靭帯は骨と違ってレントゲンにほとんど写らないため、痛みがはっきりあっても、検査結果は異常なしとなる場合があります。

こうした損傷は、事故の当日より翌日以降に痛みが強まることがあります。これは、損傷した部位の腫れや炎症が時間をかけて広がるためと考えられています。

6.1.2 椎間板ヘルニアや神経の損傷

背骨の骨と骨の間には、クッションの役割をする椎間板があります。強い衝撃が加わると、椎間板の中身が押し出されて神経を圧迫することがあり、これが椎間板ヘルニアです。圧迫された神経の走行に沿って、腕や脚にしびれ、痛み、力の入りにくさが出ることがあります。

レントゲンでは椎間板そのものを確認できません。骨の間隔が狭くなっているかどうかなどから、状態を推測するにとどまります。また、椎間板の変化は加齢や日常の動作でも起こるため、事故によるものか、以前からあったものかの見極めには、症状の出方や経過もあわせて確認する必要があります。

神経の損傷についても同様です。神経は引き伸ばされたり、周囲の組織の腫れで圧迫されたりして働きが乱れることがあります。しびれや感覚の鈍さ、握力の低下などがある場合は、レントゲンの結果にかかわらず、その症状を詳しく伝えることが大切です。

6.1.3 骨挫傷や微細な骨折

骨挫傷は、骨の内部で細かな骨の組織が損傷し、出血やむくみが起きている状態です。骨の外形は保たれていることが多く、通常のレントゲンでは変化が見えにくくなります。膝をダッシュボードにぶつけた時の膝まわりや、足をペダルに強く踏ん張った時の足首、かかとなどで起こることがあります。体重をかけると痛む状態が、数週間以上続くこともあります。

微細な骨折は、骨にひびが入った程度のものを指します。受傷直後は骨折線が見えず、数日から2週間ほど経過して、骨が修復される過程で線がはっきりしてくる場合があります。手首の舟状骨や肋骨などは、初回の撮影では見つかりにくい部位として知られています。特定の場所を押すと鋭く痛む、深呼吸や咳で胸が痛むといった症状がある場合は、撮影時に見えなくても注意が必要です。

これらの損傷を調べる追加の検査については、後の章で詳しく説明します。

6.2 むち打ち症（頚椎捻挫）がレントゲンで異常なしになる理由

交通事故で最も多い症状の一つが、むち打ち症です。医療の場面では頚椎捻挫などと呼ばれ、追突などの衝撃で首が前後に大きく揺さぶられることで起こります。この時に傷つくのは、首を支える筋肉、靭帯、関節を包む膜、神経まわりの組織といった骨以外の軟らかい組織が中心です。

レントゲンで確認できるのは、骨折、脱臼、骨の並び方の変化などです。首の骨に大きな損傷がなければ、軟部組織が傷ついていても、結果は異常なしとなります。レントゲンで異常がないことと、首に損傷がないことは、同じ意味ではありません。

むち打ち症の症状は、首の痛みだけにとどまりません。現れ方の例を挙げます。

これらは、事故直後ではなく数時間から数日後に現れることがあります。また、レントゲンで首の骨の並びに変化が見えることもありますが、骨の並びの変化は、事故以前から存在していた可能性もあるため、それだけで事故との関係を判断することはできません。

首の痛みやしびれ、頭痛やめまいが続いている場合は、レントゲンの結果だけで安心せず、いつから、どの動作で、どこに症状が出ているかを具体的に伝えて、状態を確認してもらうことが重要です。症状を記録しておくと、状態の変化も把握しやすくなります。

7. 骨折が見つからない時に行う追加検査

レントゲンで異常が見つからなくても、痛みや腫れ、しびれが続くことがあります。その場合は、痛みの原因として疑われる組織に合わせて、別の検査を組み合わせて調べていきます。どの検査を行うかは、痛む部位、事故の状況、症状の出方によって変わります。

それぞれの検査が得意とする対象と苦手とする対象を、先に表で整理します。

7.1 MRI検査でわかること

MRI検査は、磁気と電波を利用して体の内部を断面で撮影する検査です。X線を使わないため、被ばくがありません。レントゲンでは写りにくい靭帯、筋肉、椎間板、脊髄、神経といった軟らかい組織の状態を確認できるのが大きな特徴です。

交通事故の後に、首や腰の痛みに加えて腕や脚のしびれ、力の入りにくさがある場合は、椎間板の突出や神経の圧迫がないかを調べる目的で選ばれることがあります。また、骨の表面には変化がなくても、骨の内部に出血やむくみが生じている骨挫傷が見つかることもあります。

一方で、MRI検査には注意点もあります。

• 撮影時間は部位や撮影方法によって異なりますが、数十分ほどかかることがあります。
• 撮影中は大きな音がして、狭い筒の中で安静を保つ必要があるため、閉所が苦手な方は事前に伝えておくと安心です。
• 心臓ペースメーカーなど体内に金属や医療機器がある場合、検査を受けられないことがあります。
• 骨の細かな骨折は、CT検査のほうが確認しやすい場合があります。

むち打ちの症状だけで、全員にMRI検査が行われるわけではありません。しびれや麻痺などの神経症状がある場合や、時間がたっても症状が軽くならない場合に、検討されることが多い検査です。

7.2 CT検査でわかること

CT検査は、X線を体の周囲から当てて、体の断面を画像にする検査です。レントゲンは体を一方向から撮影した平面の画像ですが、CT検査では骨を断面や立体の画像で細かく確認できるため、レントゲンでは判別しにくい骨折を見つけやすくなります。

特に力を発揮するのは、骨が複雑に重なっている部位です。たとえば、骨盤、背骨の一部、肩甲骨、手首や足首の小さな骨などは、レントゲンだけでは骨折線が重なって見えにくいことがあります。事故で強い衝撃を受けた場合や、レントゲンで異常がないのに特定の場所を押すと強く痛む場合に、骨の状態を詳しく調べる目的で使われます。

CT検査は撮影時間が短く、検査自体は数分程度で終わることが一般的です。ただし、レントゲンよりも被ばく量が多くなる傾向があります。被ばくについては後の章で説明するため、ここでは、必要性が高いと判断された場合に、メリットを踏まえて行われる検査であることを押さえておいてください。靭帯や筋肉、神経の状態を見るのは得意ではないため、軟部組織の損傷が疑われる場合はMRI検査と使い分けられます。

7.3 超音波（エコー）検査でわかること

超音波検査は、体に当てた超音波の反射を画像にする検査です。X線を使わないため被ばくがなく、体への負担が少ない検査です。画像をその場で見ながら、筋肉や腱、靭帯の損傷、内出血による血腫の有無を、関節や筋肉を動かしながら確認できる点が特徴です。

交通事故では、肩や膝、足首を強くひねったり、ぶつけたりすることがあります。腫れや痛みが強いのにレントゲンで骨に異常が見られない場合、靭帯や腱の損傷、関節の中の水や血のたまりを調べるために使われることがあります。肋骨や胸の骨の痛みについても、レントゲンで見えにくい骨のずれや損傷を調べる方法として用いられることがあります。

ただし、超音波は骨の内部や体の深い位置までは届きにくく、背骨の奥にある椎間板や脊髄の状態を調べるのには向きません。また、画像の読み取りは検査を行う人の経験にも左右されます。そのため、超音波検査の結果だけで判断せず、他の検査と合わせて確認することがあります。

7.4 神経学的検査や整形外科的テスト

画像検査と並んで重要なのが、体を動かしたり触れたりして神経や関節の状態を確認する検査です。画像に写らない神経の働きの低下や、どの動作で症状が強くなるのかを確認できるため、画像検査の結果と合わせて、痛みの原因を絞り込む材料になります。

主な確認項目は次のとおりです。

これらのテストは、症状が出る範囲と神経の走行を照らし合わせて、どの高さの神経に負担がかかっていそうかを推測する手がかりになります。ただし、テストの結果だけで損傷の種類や程度を確定することはできません。画像検査で異常が見つからなくても、神経症状が確認できれば、経過を注意深く追う必要があると判断されることもあります。

強い痛みがある時にテストを行うと、症状を悪化させるおそれがあります。無理に自分で試さず、痛みの強さに応じて、慎重に進められる検査として受けるようにしてください。

7.5 後日のレントゲン再撮影で見つかる骨折もある

事故直後のレントゲンで異常がなくても、数日から2週間ほどたってから骨折が見つかることがあります。骨に生じたひびが非常に細く、受傷直後は骨折線がはっきり写らない場合があるためです。時間がたつと、骨折した部分の周囲で骨が吸収されたり、修復のための変化が起きたりして、画像上で線が見えやすくなることがあります。

こうした骨折は、手首の小さな骨である舟状骨、肋骨、足の甲の骨などで知られています。初回のレントゲンで異常がなくても、同じ場所の痛みや腫れ、押した時の強い痛みが続く場合は、再撮影が検討されます。

再撮影を考える目安として、次のような状況が挙げられます。

• 事故から数日たっても、痛みが軽くならない、または強くなってきている
• 特定の場所を押すと、飛び上がるほど痛む
• 腫れや内出血が広がっている
• 痛みのために、体重をかけたり物を握ったりできない
• しびれや力の入りにくさが新たに出てきた

再撮影の時期や必要性は、部位や症状によって異なります。初回の「異常なし」という結果は、その時点の画像で確認できる範囲の判断であり、その後の経過によって見直されることがあると考えておくと、受診のタイミングを逃しにくくなります。症状に変化があった時は、そのままにせず、検査を受けた施設に早めに伝えることが大切です。

8. 交通事故のレントゲンに関する不安と疑問

レントゲンについては、被ばくへの心配や、撮るかどうかの迷いを抱える方が少なくありません。ここでは、被ばく量の考え方、妊娠中や子どもの場合の注意点、軽い接触事故での判断の目安を順に整理します。

8.1 レントゲンの被ばく量は健康に影響する？

レントゲン撮影では、ごく弱い放射線を使います。交通事故後に骨の状態を確認する目的で、必要な範囲を撮影する程度であれば、健康への影響を過度に心配する必要はないと考えられています。その理由は、私たちが日常的に自然放射線を受けていること、そして撮影時の線量が比較的小さいことにあります。

被ばく量はミリシーベルトという単位で表され、身近な量と比べると大きさをつかみやすくなります。

100ミリシーベルト以下の低い線量では、がんなどのリスクが増えるかどうかを確かめることが難しいとされています。首や腰を数方向から撮影した場合でも、通常この水準には遠く及びません。

気をつけたいのは、不安から撮影を避けた結果、骨折や脱臼の見落としにつながるおそれがある点です。反対に、症状が落ち着いているのに同じ部位を何度も撮り直す必要は通常ありません。過去の撮影履歴は、受診時に伝えておくと参考にしてもらえます。

撮影時は、必要な範囲に絞って照射し、撮影に関係のない部位には防護用のエプロンなどを当てるのが一般的です。気になる点があれば、撮影前に遠慮なく質問してください。

8.2 妊娠中や子どもが交通事故にあった場合の撮影

妊娠中の方と子どもは、撮影の進め方に少し配慮が必要です。ただし、撮影を一律に避けるのではなく、症状や事故の状況から必要性を判断し、条件を整えたうえで行うかどうかを決めます。

8.2.1 妊娠中の場合

妊娠中または妊娠の可能性がある場合は、受付や問診の段階で必ず申告してください。妊娠初期は自覚がないこともあるため、月経の遅れがある場合も伝えておくと安心です。

一般的な診断用のレントゲンで、胎児に影響が出るとされる線量に達することは通常ありません。それでも、撮影部位によって考え方が変わります。

シートベルトでお腹が圧迫された場合や、事故の衝撃を強く受けた場合は、痛みがなくても、お腹の張り、出血、胎動の変化に注意してください。レントゲンで骨に異常がなくても、お腹の赤ちゃんの状態は別に確認する必要があります。

8.2.2 子どもの場合

子どもの骨は大人より柔らかく、骨の端には成長を担う軟骨の部分があります。そのため、子どもは骨折があっても画像で分かりにくい場合があり、痛みを言葉でうまく伝えられないことも少なくありません。次のような様子が見られたら、撮影を含めた確認を検討してください。

撮影時は体が動くとぶれて撮り直しになるため、保護者の付き添いが認められる場合があります。付き添う保護者の方も、必要に応じて防護具を着けます。子どもの体格に合わせた条件で撮影されるため、事故の状況と症状を具体的に伝えておくとスムーズです。

8.3 軽い接触事故でも撮影したほうがいい？

車の損傷が小さく、その場で歩いて帰れた場合でも、首や腰には思った以上の負担がかかっていることがあります。低速の追突でも、体が前後に揺さぶられて首の筋肉や靭帯を痛めることがあり、症状が翌日以降に出る例も知られています。

撮影を勧めたいのは、車の壊れ具合ではなく、体に何らかの症状がある場合や、衝突の方向と強さから体への負担が考えられる場合です。判断の目安を表にまとめます。

痛みや違和感が全くなく、衝突もごく軽い場合は、その場で必ず撮影が必要とは限りません。撮影の要否は、事故の状況や症状を確認したうえで判断されます。撮影をしなかった場合でも、数日のうちに痛みやしびれが出たら、事故との関連を確かめるために改めて受診してください。

物損事故として扱われた場合でも、体に症状があれば受診はできます。ただし、事故から日が空くほど、症状と事故との関係を示しにくくなります。受診の時期や手続きの詳細は、別の章で触れている内容を参考にしてください。

9. レントゲン撮影後に必ずやっておきたい手続き

レントゲンで異常が見つかった場合も、異常なしと言われた場合も、撮影が終わった時点で事故の手続きが済んだわけではありません。撮影後に手続きを後回しにすると、事故と症状の関係を説明しにくくなったり、保険金の請求が煩雑になったりする場合があります。ここでは、撮影の後に進めておきたい手続きを順に整理します。

9.1 診断書の取得と人身事故への切り替え

事故直後は、ケガがないと思って物件事故として届け出ているケースが少なくありません。その後に痛みが出て受診した場合は、受診先で診断書を発行してもらい、警察に提出して人身事故へ切り替える流れになります。

物件事故と人身事故では、警察が作成する書類が異なります。違いを下の表にまとめました。

物件事故のままでも、保険会社への請求ができる場合はあります。ただし、ケガに関する事故状況の公的な記録が残らないため、過失割合や事故との因果関係をめぐって話し合いが長引くことがあります。交通事故証明書は、自動車安全運転センターが発行する書類で、保険金の請求時に提出を求められるのが一般的です。

切り替えの大まかな手順は次のとおりです。

1. 受診先に診断書の発行を依頼します。発行までに数日かかることがあるため、早めに申し出ておくと安心です。
2. 事故を扱った警察署の交通課へ連絡し、人身事故への切り替えを希望する旨を伝えます。
3. 診断書を警察署へ提出します。
4. 後日、実況見分が行われます。事故現場での立ち会いを求められることがあるため、日程を調整します。

人身事故への切り替えに明確な期限が定められているわけではありません。しかし、事故から日数が経つほど、ケガが事故によるものかどうかの確認が難しくなるため、受診後はなるべく早く警察へ相談しておくことをおすすめします。切り替えを希望しても、受付の可否や必要な書類は警察署の判断による部分があるため、事前に電話で確認しておくとやり取りがスムーズです。

診断書には、傷病名、受傷日、治療に必要と見込まれる期間などが記載されます。内容に事故の状況や痛みのある部位との食い違いがないか、受け取った際に確認しておくとよいでしょう。症状が後から出た部位がある場合は、追加で診断書を依頼できるかを受診先に尋ねておきます。

9.2 通院を続けて症状の経過を記録する

レントゲンで異常が見つからなかった場合でも、痛みやしびれが続くあいだは通院を続けることが大切です。通院の間隔が大きく空くと、保険会社から治療の必要性や事故との因果関係を疑問視される可能性があります。仕事や家事の都合でやむを得ず間隔が空く場合は、理由を記録しておくと後の説明に役立ちます。

あわせて、日々の症状を自分でも記録しておくと、通院先で状態を伝えるときにも役立ちます。記録しておきたい項目は次のとおりです。

記録はノートやスマートフォンのメモ機能など、続けやすい方法で構いません。その日のうちに短く書き留めるほうが、後から思い出して書くよりも正確に残せます。痛みの感じ方は日によって変わるため、数字と一言のメモを組み合わせておくと、変化の流れが見えやすくなります。

症状が軽くなったと感じても、自己判断で通院をやめるのは避けましょう。検査では見えにくい損傷が残っている場合もあるため、通院を終えるかどうかは、現在の状態を伝えたうえで相談して決めるのが望ましいです。整骨院に通う場合は、通院を始める前に保険会社へその旨を伝えておくと、後の行き違いを減らせます。

9.3 保険会社への連絡と画像データの保管

受診してレントゲンを撮影したら、自分が加入している保険会社と、相手方の保険会社の両方に、受診した事実と今後の通院予定を伝えておきます。連絡する相手ごとに、伝える内容は少し異なります。

電話でやり取りした場合は、連絡した日時、担当者の名前、話した内容をその都度メモに残しておくと、後から確認が必要になったときに役立ちます。保険会社から治療費の支払い終了について打診があった場合は、その場で返答せず、現在の症状と通院先の見解を整理したうえで対応を考えます。

レントゲン画像のデータも、手続きを進めるうえで大切な資料です。画像は通常、受診先が保管していますが、保管期間には限りがあるため、必要になったときに取り出せない可能性があります。画像の写しを受け取れるかどうかは受診先によって異なるので、撮影後の早い時期に、ディスクなどに複製してもらえるかを尋ねておくと安心です。

画像は、症状が長引いて後遺障害の申請を検討する場面や、保険会社との間で事故との因果関係が争点になる場面で必要になることがあります。受け取った画像データは、診断書や領収書、交通事故証明書などの書類と一緒にひとつのファイルにまとめて保管します。後日の再撮影と見比べる場合にも、事故直後の画像が手元にあると経過の比較がしやすくなります。

なお、症状が残っている段階で示談に応じると、示談の成立後は原則として内容を見直すのが難しくなり、その後に症状が悪化しても追加の請求が認められにくくなります。示談の話が出たときは、症状の経過や通院の状況を確認し、納得できるまで時間をかけて検討することが大切です。

10. まとめ

交通事故後は、痛みが軽くても早めにレントゲンを撮影することをおすすめします。骨折や脱臼の確認に加え、事故と症状の関係を記録として残せるため、保険手続きや示談交渉で役立つ場合があります。受診は事故当日から3日以内が目安です。

レントゲンで異常がなくても、靭帯や筋肉、椎間板、神経の損傷は写りにくい傾向があります。痛みが続くときは、MRIやCT、エコー、神経学的検査、再撮影について医師に相談してください。

撮影後は、診断書の取得、人身事故への切り替え、通院の記録、画像データの保管を進めておくと、経過を見直しやすくなります。何かお困りごとがありましたら当院へお問い合わせください。